2010年11月14日

たき火



環境問題がクローズアップされて以降、たき火は安易にできなくなったのではなかっただろうか?



「焚き火」『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』より引用
法律上の問題点
公園や河川敷、海浜など公有地での焚き火行為は管理者(自治体等)により禁止されていることが一部にあり、勝手に焚き火行為を行っていると管理者により注意・警告されることがある
また公有地・私有地を問わず、各自治体により野焼き、焚き火行為が制限されていることが一部にある。
規制範囲は焚き火の規模や性格にもよるため(軽微なものは規制されていない場合が多い)居住地での焚き火は自治体に問い合わせるのが良い。



立法上では自然公園法による特別保護地区では事前の許可が必要(罰則あり、ただし非常災害のために必要な応急措置として行う行為は規制されていない。
また自然公園法では特別保護地区外では許可を必要としない)、
なお環境省は公の場で「コンロは焚き火に入るかと聞かれた場合に、そうではない」「自然公園法上は、コンロは規制の対象外」と明言しており[1]アルコールストーブなどは含まれない。



自然環境保全法の指定する原生自然環境保全地域内での焚き火行為は原則禁止(罰則あり。しかし、この法律で規制されてる地域は全国で5地域のみ[2])。
都市公園法11条4号では公衆の都市公園の利用に著しい支障を及ぼすおそれのある行為が禁止されておりその具体例として施行令18条3号で「公園管理者が指定した場所以外の場所でたき火をすること」が挙げられている(罰則あり)。

ゴミ(廃棄物)を燃やす事は廃棄物処理法にもとづく不法焼却(16条の2)による規制対象となる可能性がある(しかし、この法律では原則として「焚き火」と「軽微な範囲での廃棄物の焼却」は規制されていない。)[3]また消防法3条の類推適用となる可能性がある(罰則あり。ただしこの条文では消火のための準備をしておれば焚き火ができる。)また消防法22条3項に基づく火災警報発令時などに、各自治体の火災予防に関する条例で火の使用が制限・規制されている可能性がある(罰則を含む。しかし火災警報発令が発令されることは稀で[4]、この条例で火の使用が制限・規制されるのも稀である)。


むろん、これらの規制は山岳等での遭難時や被災等により緊急避難としておこなうものを想定したものではなく、たとえば自然公園法21条3においても「ただし、非常災害のために必要な応急措置として行う行為はこの限りでない」としている。


私有地であっても近隣住民の苦情やトラブル(洗濯物が汚れる、住居の外壁にススがつく、ニオイが発生する等)の原因となる。
また、1997年のダイオキシン騒動以降、専門の施設以外でのゴミの焼却は危険視されるようになった。
近隣住民による都市公園などの清掃ボランティアなどでも、かつては落ち葉や雑草などの露地焼きがしばしば見られたが、現在では原則として禁止されており、枯れ木や落ち葉などは焼却するのではなく自治体のごみ収集に出される。

焚き火は12月の季語であり冬の風物詩でもあるが、近年では都市化や住宅化が進んでおり、そのような地域では焚き火は喜ばれない。近隣住民の請願や話し合いの結果として条例や規則がことこまかく定まっていることが多く、焚き火あそびのたぐいは郊外のキャンプ場など定められた場所でおこなう。
見知らぬ土地で気まぐれに始めるような種類のキャンプファイアーなど焚き火遊びはおもわぬ法的トラブルの元になりかねない。



ということだ。
色々な法律に規制されている今、この記事のようにたき火を楽しむことはなかなか難しいものがあるかもしれませんね。





posted by Bravo! at 18:43| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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